【スポーツ×地域活性化】沖縄に野球・ラクロスなどアスリート育成の合宿型総合スポーツアカデミーが開校

2021年06月22日 地域振興/社会貢献 アスリートマネジメント/セカンドキャリア 育成,教育/スクール産業 Written by 管理者

アクティブ合同会社は、野球、ラクロスのアスリート育成専門の合宿型総合スポーツアカデミー「アクティブ・スポーツジャパンアカデミー」の予約受付を開始した。

予約受付は、野球コースとラクロスコースの2コース。参加対象者は、小学4年生から中学3年生まで。合宿期間は3日間（2泊3日）。合宿の宿泊やトレーニング施設は、沖縄県読谷村の「ロイヤルホテル沖縄残波岬」と共同し、プロチームも使用するトレーニング施設で元プロ野球選手や元日本代表選手やコーチが直接指導。野球コースでは沖縄で初めてMLBやプロ野球でも話題の高性能分析マシン「Rapsodo（ラプソード）」を導入し、参加者の投球や打球をデータ分析して指導する。

競技の技術面だけでなく、常に試合で最大のパフォーマンスを発揮するための「メンタルコーチング」を実施。参加選手だけでなく、保護者の参加も可能で、日常生活の中での子どものサポートを促す。また保護者向けに「アスリート食事指導」の講義も用意されている。

野球コース
「遠くに飛ばすバッティング」「速い球を投げるピッティング」「1点が取れる高度な走塁」など、個人の野球スキルを伸ばすことを目的としている。野球コース（硬式/軟式問わず）のコーチ陣は、元読売ジャイアンツで走塁のスペシャリストとしても活躍した鈴木尚広コーチ（打撃・守備・走塁）と、元横浜DeNAベイスターズの小杉陽太コーチ（投手）。

さらに、野球コースの特長としては、MLBやプロ野球でも話題の「Rapsodo（ラプソード）」を利用した、参加者選手のデータ分析も実施。ラプソードは、メジャーだけでなく、日本のプロ野球や高校野球などにも導入が進んでいる話題の高性能分析マシンで、選手一人一人のピッチングやバッティングを数字で可視化し、投手であれば「回転数／回転軸／球速」、打者であれば「打球速度／打球角度」を分析・評価することで、「バレルゾーン」や「長打率」を伸ばす指導が受けられる。

また子どもだけでなく、保護者にもアスリートを育成するためのサポートしして、「メンタルコーチングスキル（参加選手も一緒に受講）」と「アスリート食事管理」の講義が用意されている。

ラクロスコース
ラクロスコースのコーチ陣は、元女子日本代表コーチで自身も日本代表として活躍した長岡良江・総合コーチを筆頭に、社会人クラブチームに所属し日本一を4度経験し、引退後は男子日本代表のアシスタントコーチを務めた岡部光人コーチ、元東海大学ラクロス部 VALENTIA(日本一7回) 1998年、2010年日本代表候補選手の開歩コーチ、2019年、日本女子プレーヤーとしては初、米国プロリーグWPLL(Women’s Professional Lacrosse League )にてプレーをする現役女子日本代表の廣瀬藍コーチが指導する。

また世界に通用する選手育成のため、「メンタルコーチング」「英会話」「食事指導」の講義を行う。特に「英会話」については、トレーニング中にも積極的に英語の講師が話しかけていくことで、英語に触れる機会を提供する。

アクティブ・スポーツジャパンアカデミーの3つの特徴
1.実績と経験のある「コーチ陣」と最新鋭のデータ分析マシンで指導が受けられる
2.プロチームも使うトレーニング施設環境や生活面でも充実したホテル環境を用意
3.技術的な部分だけでなく、「メンタル」「英会話」「食事法」なども学べる

アクティブ・スポーツジャパンアカデミー誕生/実施の背景
これまでスポーツの現場では、指導者の一方的な技術論や戦略により、個々の能力や世界に通用する最新の技術が子どもたちに伝えられていないのが現状だ。いまだにどなりながらの昔の指導法が存在しているのも事実だ。また、チーム戦術に重きが置かれ、個人が成長するための個別練習時間は少ない。

同アカデミーでは、子どもがチームとして所属している活動以外での個人の『スキル』を向上させるため、また将来を見据えて、今すべきテーマや練習法を個々の能力やタイプに合わせて指導していくことを目的に設立された。これから世界で活躍するためには『技術』だけでなく『食事法』『メンタル』を知ることも重要で、実際にプロや世界の舞台で戦ってきた指導者から教わる環境となっている。

●このニュースの詳細はこちら。（アクティブ合同会社 HPより）
https://activellc.files.wordpress.com/2021/06/e38090fixe38091asjae38397e383ace382b9e383aae383aae383bce382b920210621.pdf

記事元：PR Times