事業許可番号 職業紹介: 13-ユ-311209

スポーツ業界の求人情報とトレンド

【イベント情報】6/6(水)~これからの日本のスポーツ施設建設で必要となる視点とは〜 米国に学ぶスタジアム・アリーナ改革

2018年05月22日 Written by 管理者

このエントリーをはてなブックマークに追加

これまで、日本のスポーツ施設の多くは収益性や顧客満足度をほとんど念頭に置かずに建設されてきた。スポーツ施設が国体などを機に「競技者」の体力増進を目的とした“総合運動公園”として建設されてきた日本では、観客や協賛企業といった「顧客」を想定する発想そのものが必要とされなかった。施設設計に際して立地や周辺環境(駐車場や商業施設など)の整備はほとんど考慮されず、競技施設としては良くても、娯楽施設としては致命的な欠陥を抱えた施設が少なくない。その結果、多くの施設は巨額の赤字を抱え、それを住民の税金で賄っている。

しかし、その流れが今大きく変わろうとしている。「スポーツの成長産業化」を掲げる日本政府は、2025年までにスポーツ産業の規模を現在の3倍となる約15兆円へ拡大する方針を示し、「スタジアム・アリーナ」を主な政策分野の1つに掲げている。これまで金食い虫(コストセンター)だったスポーツ施設を稼げる施設(プロフィットセンター)へ転換し、街づくりの核となり地域活性化の起爆剤としての役割が新たに期待されている。

ただ、こうしたマネタイズや街づくりといった文脈からのスポーツ施設建設の歴史は日本ではまだ浅く、その知見の蓄積や専門家の育成が急務だ。そこで、今回のSBAセミナーでは、今年スーパーボウルが開催されたUS Bank StadiumやMLBテキサス・レンジャースが計画する新スタジアムの設計をはじめ、米国内外で多くの都市計画やスポーツ施設設計を手掛ける設計事務所HKSのNYオフィスに勤務する神谷 猛士氏をお招きし、日本が参考にすべきスポーツ施設設計の視点や最新トレンドなどについてお話を伺うことにした。

スポーツ施設建設が都市再開発の中核としての役割を担うことの多い米国で、その設計にはどのようなデザイン思考が求められるのか? 設計段階から考慮すべき要素や、プロジェクトを成功させるために必要となる球団や自治体、設計会社、ゼネコン、協賛企業といったステークホルダーの関与や役割分担の秘訣は何か? など、施設設計やプロジェクトマネジメントの要諦を実際の事例を交えながらお話し頂く。 


日時      6月6日(水)    19時00分~20時50分

会場     HSB鐵砲洲(八丁堀)  住所    東京都中央区湊1-1-12 HSB鐵砲洲

料金     5,400円(税込)

講師     神谷 猛士 

詳細⇒https://spobiz.ac/seminar/detail.php?sid=59


スポーツ業界の求人情報とトレンドは SPORTS JOB NETWORK












ジャンル

PICK UP イベント情報