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【セミナーレポート】企業とスポーツの幸せな関係を求めて~スポンサーマッチングの現場から~

2016年11月23日 インタビュー Written by 深谷 友紀

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 スポーツ団体、協会、チーム、リーグ、大会主催者などは常にスポンサーとなってくれる企業を探している。

 一方で、2020年に開催される東京オリンピックを見据えて、何かしらスポーツと絡みたいと思っている企業も多くあろう。しかし、五輪の公式スポンサーになろうとすると何十億円という途方もない資金が必要になり、それを賄うことができる企業は限られてしまう。

 企業にとって五輪以外のスポーツとの関わり方とは何だろうか?

 「企業」もさまざまなスポーツとの関わり方を知らないという現実がある。
 「スポーツ」もまたうまく自らの価値を伝え切れていない。

 このような企業とスポーツを繋ぐことにより、スポーツ業界が発展するだけでなく、企業ひいては社会にも大きなメリットがあるだろう。

 11月2日に開催されたセミナー、「企業とスポーツの幸せな関係を求めて~スポンサーマッチングの現場から~」(主催:株式会社RIGHT STUFF、会場:株式会社フォトクリエイト 3階セミナールーム)では、このような幸せな関係をつくるべく企業とスポーツの間に入って実際に活動している方々をゲストにお迎えし、企業とスポーツのマッチングの最前線を追った。
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第1部
あなたの会社でも「社会貢献」と「販売力強化」を同時に実現可能に!
Dreamers Japan社が新たに立ち上げた「good for everyone project」とは?
(Dreamers Japan株式会社 代表取締役社長 
本田康弘氏)

 本田氏は、高校卒業後、実業団でラグビー選手としてラグビー漬けの日々を送っていたが、事故により24歳で引退を余儀なくされた。引退後しばらくはラグビーを失ったことにより目標を見失いかけていたが、本田氏のスポーツを通しての数々の縁からさまざまなサポートに恵まれ、自身の経験からアスリートの引退後の「不安」を「希望」に変える活動を人生のミッションであると考え、起業し、この「good for everyone project」を立ち上げるまでに至った。

■「good for everyone project」とは?

 スポーツを支援したいと考えている企業と活動資金を得たいスポーツ団体を結び付ける新しい取り組みで、従来の「お金」ではなく、「仕事の依頼」で行う新しい支援の型。このプロジェクトで取り扱う全ての商材が「寄付金付き商材」となる。

 「構想から5年かけて社会貢献と売上向上を両立できる本プロジェクトを2016年6月に立ち上げました。新しい流通を作ることで、継続可能な資金調達をできる仕組みを立ち上げました」と本田氏は語った。

■「good for everyone project」の仕組み

 「good for everyone project」の仕組みは、スポーツを支援したいと考えている事業者同士を結び付け、本田氏のDreamers Japan社が得られる代理店収益の一部をさまざまな社会貢献団体・スポーツ団体へ成功報酬型広告費として提供することによって各団体が活動資金を得る仕組みである。

 社会貢献団体・スポーツ団体は、スポーツを支援したいと考えている企業へのプロジェクト加盟招致や「good for everyone project」加盟企業の商品の販売促進等に貢献することで活動費が得られる。

■「good for everyone project」のメリット

 「good for everyone project」に参加する企業は、顧客側も販売会社側も通常の取引感覚でビジネス取引を行うだけでスポーツを支援でき、またスポーツ団体も販売促進に貢献することで自身の活動資金を得られるメリットがある。「三方両得であることです」と本田氏は語った。

■「good for everyone project」拡散の施策

 本田氏は、イベントを順次開催してこのプロジェクトを拡散していくと説明した。

 企業の参加する方法として「good for everyone project」を組み込み、定期的に行うことで参加数と認知度を上げている。2016年6月から始めて契約社数は68社に及んでいる。

 ビジネスセミナーなどで、「こんな商材があるけれど、どうやって売っていったら良いのだろうか?」という依頼を受け、いろいろな団体と共に考えていく。販売企業にとってはプレゼンの場であり、拡販する団体も企業の商品を売ることによって自分たちの活動資金源になるため、その知恵を絞っている。

 一例として、「スポーツGOMI拾い」(※)の企業収集を「good for everyone project」で行っている。他に「Wheelchair Football Japan 体験会」も予定している。
(※「スポーツGOMI拾い」のセミナーレポートはこちら⇒https://sjn.link/news/detail/type/report/id/74

 本田氏は「売れば売るほどに、買えば買うほどにさまざまな夢が叶うプロジェクトです」と語り講義を締めた。


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「アスリートの持つ引退への『不安』を『希望』に変えるお手伝いをしたい」 good for everyone projectの持つ大きな可能性とは?(2016年11月15日)


第2部
いかにマイナースポーツと企業を結び付けるか 
「スポンサーマーケット(sponsormarket.info)」の取り組み

株式会社JMS 代表取締役 
衛藤涼太氏)

 衛藤氏がスポーツを支援する事業を立ち上げたきっかけは、「北京五輪に出場する選手でもスポンサーがつかずに自費で活動している」 という話を聞き、その4年後のロンドン大会でも同様の話が上がっている事実を受けてのことだ。このようにメディアでは報道されているものの何も改善されない、4年経ってもスポーツを支援する環境が整っていないことを憂慮したことからだという。

 スポーツを支援したいと思っている人や企業は多く存在している中で、どうにかしてスポーツを支援する心と支援する仕組みができないかと思い、スポーツを支援する事業を起こすに至った。


■スポーツ支援の2つの壁

 衛藤氏は、スポーツ支援には2つの壁があると話す。1つ目は「どうやって支援したらいいのか分からない」のだという。東京オリンピック・パラリンピックも決定し、スポーツ支援に興味のある企業も増えてきたが、多くの企業が「オリンピックがあるからスポーツを支援したいと漠然と考えている」状態で、スポンサーになるための費用感が分からず二の足を踏んでいるとのこと。  

 衛藤氏は、この壁に対して、スポンサー情報掲載サイト「スポンサーマーケット(sponsormarket.info)」を立ち上げ、数万円からでもスポンサーになれること理解してもらうために、スポンサーの費用を分かりやすく提示し、企業とスポーツを結び付けるマーケットを提供している。

 壁の2つ目は「スポンサーになってもメリットが分かりにくい」ことだという。

 企業にとっては、スポンサーになっても費用が掛かるだけで宣伝効果もないのではないか? そのような疑問に対して、現在のユニフォームや看板スポンサーでは宣伝効果は分かりにくいと衛藤氏は感じている。 

 衛藤氏は、この壁に対して、クリック募金型スポーツ支援サービス「スポクリ(spocli.com)」を立ち上げ、スポンサーサイトへの誘導という分かりやすいメリットを提供している。1クリック当たりの単価も安く、課金型なのでどんなスポーツでも支援可能で、スポンサー企業とスポーツ、そしてファンの全てを巻き込んだ支援の仕組みだ。

■スポーツ団体側におけるスポンサー探しの課題 

 一方、支援を受けたいスポーツ団体側にも課題がある。衛藤氏は以下の3つの課題について説明した。

1.人手が足りない
 マイナースポーツ団体は営業の人手を確保できない。個人ではなおさら難しい。

2.エリアが限定される
 各団体チームは本拠地がある。現実的には営業可能なのは地元などの地域に限定されてしまう。

3.メニューがない
 スポンサーになりたい企業が現れても、価格・メリットなどを説明するスポンサー向け資料が無くて慌ててしまうことがある。

■スポンサーマーケットでの事例

 現在、カバディ日本代表、オーストラリアンフットボール日本代表、コーフボール日本代表、7人制女子ラグビーチーム、女子サッカーチーム、障がい者スポーツなどが、衛藤氏が運営しているスポンサーマーケットを通して支援できる。

 その中の成功事例として、コーフボール日本代表がある。

 日本代表ユニフォームの袖スポンサー、胸スポンサー、日本選手権の命名権、ホームページのバナーフッターなどでおよそ20万円程度集められたという。メジャーなスポーツと比較すれば金額は少ないが、それでも衛藤氏は「いままでゼロだったものが20万円になった。一歩前進だと思う」と語った。

 「他にもスポーツはたくさんある。何かスポーツを支援したいと漠然と考えられている企業をもっともっとこのような形で支援できることを知ってもらえれば、2020年とその先にもしっかりとした支援する仕組みを残せるのではないかと考えています」と語り講義を締めた。


<関連記事>
【スポーツを支援する企業インタビュー vol.1 株式会社オンズホールディングス 新井健太郎社長 by スポンサーマーケット(2016年8月6日)


第3部
パネルディスカッション

 第3部では、株式会社RIGHT STUFF河島徳基氏が司会進行役となり、本田氏、衛藤氏と会場の参加者も交えたトークセッションを行った。

河島氏「本田さんにお伺いしますが、もう一度具体例をあげて『good for everyone project』について教えてください」

本田氏「ボルヴィックを1リットル買えば、清潔で安全な水10リットルが支援対象国であるマリ共和国の人々に供給される『Volvic-ユニセフ「1ℓ for 10ℓ」プログラム』のようなコーズ・マーケティングという仕組みがあります。この仕組みをスポーツでできないかと考えたことから、この『good for everyone project』を立ち上げたきっかけになります」
       (※コーズ・マーケティング:企業が商品やサービスを消費者に提供する際に、社会貢献に結び付くような仕掛けを取り入れるマーケティング手法。Cause Related Marketingとも呼ばれる)

河島氏「資料にあるような商材を持つ企業をスポーツ団体から紹介してもらい、そこで商談が成立すれば、スポーツ団体にお金が入る仕組みという解釈でよろしいでしょうか?」

本田氏「はい、それぞれのスポーツ団体のホームページに『good for everyone project』のバナーを貼っていただき、そこからDreamers Japan のHPにやってきた企業様の問い合わせについては、そのスポーツ団体の紹介によって集客できたという形にしています。イベント開催などは、それぞれHPやSNSで拡散していただいて、そこから参加された企業についてもその団体が集客してきたという形をとっています。気軽に告知ができる仕組みをとっていきたいと思っています」

河島氏「『good for everyone project』に無料登録してくれる企業集めをスポーツ団体側に協力してもらう形なんですね。また、団体で既に持っているスポンサー企業でも参加でき、そこで取り引きが生じた時に、またお金が入ってくる仕組みなんでしょうか?」

本田氏「スポーツ支援のために予算が組まれている企業様は2万社くらいあります。その企業に追加でお金をくださいと言っても無理があります。しかし『good for everyone project』で取り扱っている商材については、別途年度予算が決まっているものです。その依頼をしていただくことで、その費用から活動資金を捻出させていただきます」

 ここでセミナー参加者からいくつか疑問点が投げ掛けられ、本田氏と参加者で議論が交わされた。具体例やお金の流れ、費用についての認識などで本田氏の提唱する「good for everyone project」ついて把握しにくいものであったようだが、最後に河島氏が「このプロジェクトは始めたばかりで今後、軌道修正等必要となってくるとは思いますが仕組みとしてはこのようになっていますということでご承知ください」とまとめた。

河島氏「それでは次の話題に移りたいと思いますが、衛藤さん、マイナースポーツ団体の実情について教えてください」

衛藤氏「スポンサー営業する力がないのが実情です」

河島氏「本田さんは、マイナースポーツ団体の現状についてどう見ているのでしょうか?」

本田氏「スポーツ界全体として、野球・サッカー以外は営業力不足です。また、スポンサー費の対価が具体的ではなく、何を返したらよいか分からない状況になっています。マイナースポーツでは、広告効果が見込めない、競技そのものの価値では収入を得られないので、もう一つ何か必要だと思います。そのような状況の中で考え出したのが『good for everyone project』の仕組みです。現状では、マイナースポーツ団体の活動費は持ち出しが多いので遠征費くらいは出せる仕組みにはしたいです」

河島氏「企業側の実情として、どんなことを考えられているのでしょうか?」

衛藤氏「今ですと、2020年のオリンピックに絡みたいという考えを持っている企業があります。一方で、何かスポーツを支援したいという純粋な気持ちを持ってスポンサーマーケットに訪れている方々もいます。障がい者スポーツを支援したいという気持ちもある企業もいらっしゃるので、そこにニーズが隠れているのではないかと思います」 

本田氏「コミュニケーションツールとして活用し、社内を良くしていこうと考える企業もあります。しかし、そのニーズを発掘できていないスポーツ団体がほとんどです。障がい者スポーツを絡めてコミュニケーションツールとしての仕掛けを求めている流れを感じます」

河島氏「実は私が本セミナーを企画したのは、健康やコミュニケーションといった面でスポーツを活用すれば、うまく企業に結び付けることができるのではないかと思っているからです。現状スポンサー企業は大手代理店を通じて行っているので、スポーツの活用方法としてはどうしても広告しかないと感じています。それだと何千万、何億と費用が掛かってしまいます。私はスポーツの価値はそれだけではないと感じています。ですので、今後は広告以外の企業との関係性の可能性について模索していきたいと考えています」

衛藤氏「正直難しいことだと思いますが、広告以外の価値としては、健常者よりもメッセージ性が強いという意味において、障がい者スポーツにヒントがあると思います。また、健康増進という面では、オフィスの昼休みにできる簡単なスポーツがあれば良いのではと思います」

河島氏「オフィスでできるスポーツで思い出しました。少し別の方向ですが、企業の運動会が復活しているようです。しかし、どうやって運営したら良いか分からない企業が多く、そこで運動会の運営を代行する『運動会屋』のような会社がいくつかあってとても繁盛しているとのことです。問題はグラウンドの数が少ないことで、グラウンドさえ確保できれば、もっと依頼が来るということだそうです」

河島氏「さて、セミナー参加者でスポーツ関係の方がいらっしゃるので、その方たちにお話を伺いたいと思います。ルーツ・スポーツ・ジャパン中島祥元さん、藤枝MYFC高橋純一さん、よろしくお願いします」

中島氏「ツール・ド・ニッポンという自転車の大会などを運営しております。大会の参加者は1000~2000人に及んでいます。大会を実現するにあたって、公道の使用許可など自治体との連携に多くの時間をかけました。スポンサーというより、地域活性化のパートナーとして日本を元気にしていきたいと考えています」

高橋氏「藤枝MYFCは現在J3のチームです。同じ地域では、ジュビロ磐田や清水エスパルスの2つの歴史ある大きなチームがあります。心掛けているのはJ1と同じやり方をしていては勝負にならないということです。胸スポンサーには、地元のチームを応援できるということで社員の方の喜びがあるといった内向きな理由でスポンサーになっていただける企業もあります。今後は選手や監督が朝礼に参加してコメントするなどの企画を考えています」

河島氏「中島さん、高橋さんありがとうございました。それでは、会場の参加者の方から何か質問はございますか?」

――普段の営業はどのようにしているのでしょうか?

衛藤氏「スポーツ団体からは、インターネット、Twitterなどから問いわせを頂いております。対企業様では実際の営業活動は基本的には行っておらず、HPからのお問い合わせベースで行っております。ただし、これからは力を入れて営業していく方向を考えています」

本田氏「5年間の法人営業の部門での開拓営業での経験を生かして、そこでご縁のあった企業様からの協力をいただいています」

――障がい者スポーツやマイナースポーツにスポンサーがお金を払うポイントはどんな部分でしょうか?

衛藤氏「今だとオリンピックに絡みたい企業にアピールしやすい。スポーツ好きだからお金を出したいという純粋な気持ちを持っている方がいる。ニーズを引き出すこと提案することが必要と思います」

本田氏「興行収入や宣伝広告費に頼らない意識を持っていくことを肝に銘じています。以前アメリカでスポーツを観戦した時に感じたのは、日米ではスポーツの刺さり方が違うというのが分かりました。営業側としては、コンセプトとしてスポーツの向こう側にある社会の素晴らしさというもの(こんな未来が待っている)、そのような志を持った上で行わないといけないと考えています。
 私は、『引退したアスリートが今までのフィールドがなくなるのではなくて広がるんだ。スポーツで磨かれた人間力を発揮できるんだ』ということを社会に示したいという想いで営業しています」

――結論としては、マイナースポーツはCSRの方が良いということなのでしょうか?

衛藤氏「あながちそうでもないと思います。マイナースポーツでも『日本代表』という言葉があると、少しは注目され話題が広がります。費用対効果で1~3万円のスポンサー料ならあると考えます。CSRでいうならば、マイナースポーツを支援することで、そのスポーツとその企業が共に大きくなっていくというメッセージ性が込められると思います」

本田氏「スポーツ団体側も自分たちの優位な部分が分かっていないし、企業側も何をしたいか分かっていない。求めていることに応えていくことが必要だと思います。ただ、企業とスポーツ団体の間を繋ぐ人材がいないのが問題です」

河島氏「それでは、最後に衛藤さん、本田さんお二方に一言お願いいたします」

衛藤氏「まだまだメジャースポーツとマイナースポーツでは格差があります。底上げが重要なのと、長い目と広い視野が必要だと思います」

本田氏「新しいセグメントを一人で広げるのは難しい。多くの方と一緒に広げていきたいと思います」

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 本田氏、衛藤氏の試みは一部で実績が出ているものの、まだまだチャレンジの段階にある。しかしながらスポーツを支援したいと思っている多くの人たちの中では大きな第一歩を踏み出している。

 両氏の試みは、企業とスポーツ団体を結び付けるものだが、その先には、スポーツへの強い思いを持ってはいるもののまだ動き出せないでいる、あるいはどうしたら良いか分からないでいる人たちでも微弱ながら支援に繋げられることができる可能性があると感じます。今後の両氏の事業の発展に期待します。

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■講師プロフィール
●本田康弘 Dreamers Japan株式会社 代表取締役
1986年 ラグビー推薦で鉄鋼会社に入社。
1993年 事故によるけが(頭蓋骨陥没骨折および脳挫傷)にて競技を引退し退社。
2000年 総務系コンサル会社にて、上場企業および大手外資系企業の新規開拓部門を担当。
2012年 Dreamers Japan株式会社を設立し、日本のスポーツ価値向上に繋がる、社会とスポーツの関係性を深める活動を開始。
現在、お金ではなく仕事で支援を行う「good for everyone project」を立ち上げ、持続可能な継続的支援実現に向けて活動中。

「good for everyone project」の詳細はこちら
http://www.dreamers-japan.co.jp/gallery.html

●衛藤涼太 株式会社JMS 代表取締役
2000年 システム開発会社に入社。法律事務所の立ち上げに携わる。その後、中国ビジネス知材部門を担当。
2005年 新規事業の立ち上げに携わり、2009年に再び法律事務所の立ち上げを行う。
2010年 株式会社JMSを設立し、クリック募金型スポーツ支援サービス「スポクリ(spocli.com)」とスポンサー情報掲載サイト「スポンサーマーケット(sponsormarket.info)」の運営を行っている。どんなにマイナーなスポーツでもスポンサーからの支援が得られる方法がないかを模索中。

スポンサーマーケットの詳細はこちら
http://sponsormarket.info/
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【了】

深谷 友紀●文 text by Tomonori Fukatani

1970年生まれ。大学卒業後プラスチック成形メーカーに就職し、2010年よりフリーランスのWebデザイナーに転身、2011年からスポーツライターとしても活動を開始。主にサッカーなど地域スポーツクラブHP製作やサイト更新管理、スポーツ系のWebメディアの運営支援、記事寄稿などを行うなど、自身のスポーツ体験含め、「スポーツを語れるWebデザイナー」として活動中。


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