米国で急上昇するスポーツ事業への投資の理由とは?
2015年10月18日 コラム その他 Written by インターン
テクノロジーの進歩は、選手のトレーニングからファンとチームの関わり方までプロスポーツの幅広い領域において革新を起こしつつある。スタートアップ企業の情報を扱うメディア、TechCrunchによれば、昨年米国ではベンチャーキャピタリストによって、10億ドル近い投資がスポーツ関連のスタートアップ企業に対して行われたようだ。
以下のグラフは、過去5年間のスポーツテクノロジー分野への投資額の推移を示している。
このグラフによれば、スポーツテクノロジー分野のスタートアップ企業に向けられた投資額が、2014年には過去最高の9億2700万ドルに上り、12年以来、約30%の成長を見せていることが分かる。また、15年2期には、4月だけでも1億5100万ドルもの資金が投資されている。
15年5月7日にオンラインメディアInc.comに掲載されたカイ・サトウの「Billionaire Explains Why Sports Investments Have Skyrocketed」と題する記事の中で、スポーツ事業への投資が増加している背景について、「かつては機関投資家が避けていたスポーツ事業への投資が過熱し、スポーツとテクノロジーの融合によって想像のつかないようなパラダイムシフトが起きつつある」と言及されている。
以前は、投資家たちにとってスポーツ関連の新規事業はニッチで儲からない分野であると見なされていたためにスポーツ関連の企業は資金調達に苦戦していた。ベンチャーキャピタリスト、ビル・ガーリーも14年のスローンスポーツアナリティックカンファレンスで「過去25年間に行われた40のスポーツ分野への投資は成果を挙げていない」ことから、ベンチャー投資においてスポーツビジネスは魅力を欠いていたと述べている。
一方で、政府系シンクタンクであるAmerican Enterprise Instituteのマイケル・ルービンは、過去10年間を通じて、状況は変わったと主張する。優秀な人材がスポーツビジネスに集まってきており、事業の洗練度が高まったためだ。昨今のスポーツ事業への投資熱はルービンの主張を支えているといえよう。
このトレンドはプロの投資家たちだけのそれに留まっていない。大企業もスポーツ関連資産の取得を進めている。13年、大手芸能事務所William Morris Endeavour Entertainment社はスポーツ選手の育成や管理を行うIMGを24億ドルで買収した。また、アンダーアーマー社は健康管理アプリを開発するMyFitnessPal社を4億7500万ドルで自社化するに至っている。
このように、スポーツビジネスに参入している優秀な起業家たちの才能と努力、そして投資家たちの期待によってスポーツ産業に新たな可能性が開かれつつあるようだ。
------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------
・「Billionaire Explains Why Sports Investments Have Skyrocketed」
http://techcrunch.com/2015/04/24/investors-swing-for-the-fences-with-1b-in-sports-tech-deals/#.cx6pw7:76FU
・「Investors Swing For The Fences With $1B in Sports Tech Deals」
http://www.inc.com/kai-sato/billionaire-explains-why-sports-investments-have-skyrocketed.html
------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------
-
【募集職種】 編集・ライティング 【業務内容】 自社メディアのコンテンツディレクター (雑誌&WEBメディアの編集・企画・ディレクション) 【応募資格】 大卒以上 職種未経験NG 業種未経験OK〈必
-
【求人情報】株式会社ダブルカルチャーパートナーズ/グッズの企画製造〈正社員〉
【業務内容】グッズの商品企画・立案コンテンツ/IPホルダー、メーカーとの打ち合わせ、交渉グループ関係会社との打ち合わせ、交渉および社内他部署との連携POP UP・展示会等の販売企画・立案【必須スキル】
-
【求人情報】 企画・広報担当正社員募集/一般社団法人日本クリケット協会
【募集職種】 企画 広報〈職務〉より多くの参加者、ファン、パートナーを惹きつけるため、各種イベントの企画・運営、 各種メディアを通して、情報を発信すること。【業務内容】イベントの企画運営ウェブサ