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“支える人”の力を集約するサイト『SPORTS SUPPORTERS NETWORK』がオープン。当サイトSJNの運営者・河島徳基の新たな挑戦

2020年05月25日 インタビュー Written by Sports Japan GATHER

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SJNでは、アスリートのための、応援メディア『Sports Japan GATHER(ギャザー)』のご協力を得て、記事提供を頂いております。

日本のスポーツを“支えたい”と思っている人へ情報を届けるポータルサイト、『SPORTS SUPPORTERS NETWORK(以下、SSN)』が、2020年3月に設立されました。このサービスの設立者であり、弊サイト『SPORTS JOB NETWORK』を運営する株式会社RIGHT STUFF代表取締役、河島徳基に話を聞いてもらいました。

(出典:Sports Japan GATHER「“支える人”の力を集約するサイト『SPORTS SUPPORTERS NETWORK』がオープン。その内容を運営者に聞いた」2020年5月18日)

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SSNは、スポーツを“支える人”を増やしたり、サポートしたりすることによりスポーツの価値を高めていくという趣旨のもと、スポンサー獲得やクラウドファンディング、スポーツボランティアの普及や啓発をしていくことを目的に設立された。

SSNのサービスを開始したRIGHT STUFF代表取締役の河島徳基さんは、こう話す。

「スポーツは【する】【見る】【支える】でビジネスが成り立っています。【する】は、フットサルコートやマラソン大会が増えたことにより、参加者が増加しています。そして【見る】は、野球やサッカーなどテレビ観戦やスタジアムに行く方が多くいます。しかし【支える】という部分は、現段階ではボランティアや指導者という部分に特化しており、ビジネスとしてまだ成長できる可能性があると感じています。そこにフォーカスをあて、取り組んでいこうと考えました」

サービスには個人と法人が設けられており、『個人』は、ボランティアとクラウドファンディング。『法人』は、企業がスポーツチームなどを少額からサポートできるようになっている。

「個人向けは、個人の方の“時間”か“お金”を活用してスポーツとつながれる機会を提供するサービスになっています。“クラウドファンディング”については、選手の海外遠征や活動費などではなく、例えば、子どもたちのサポートや環境を良くしていきたいとか、社会的意義があるものを掲載していきます。また“ボランティア”は、さまざまな大会の募集を掲載していきます。東京マラソンでは、約1万人がボランティアとして活躍しており、仕組みが確立されています。そのモデルを全国に展開していきたいという希望もあり、スポーツボランティアを知ってもらうための育成&研修も行っていく予定です。

 そして法人向けは、地元のスポーツクラブの支援や社会貢献の一環でスポーツを盛り上げたいという企業が、少額からでもサポートできる仕組みです。有名なチームであれば、看板や胸のロゴなどの『広告価値』だけで、大企業が数億円でスポンサーをする可能性はありますが、地域のチームであれば広告の価値だけで、スポンサーを獲得することは難しいんです。広告だけではないスポーツの価値を提供していき、多くの企業がスポンサードを行えるようにしていくことをメインに考えています」

河島さんは2005年に『SPORTS JOB NETWORK』を立ち上げ、人材と企業をマッチングさせる事業を展開。その中でスポーツチームに人材を紹介しにいくとき、“スポンサーをしてもらえる企業ってありませんかね?”と常に聞かれており、当初から企業とチームをマッチングさせる事業を考えていたという。

具体的に事業の話が進んだのが、2019年の夏。スポーツクラブ事業・スポーツ家庭教師事業など多岐にわたる新規事業の企画、開発を行うユナイテッド・ワン代表取締役CEOの岩橋潤二さんと共同で運営していくことを決め、2020年3月にサイトがオープンした。

■中小企業がスポンサードできる仕組みを確立

これまでのスポーツスポンサーシップの目的は、ユニフォームへのロゴスポンサーに代表される広告が主だった。しかし近年、スポンサーシップ効果をしっかりと活用するという考え方が普及し始めているが、成功しているモデルは少ない。それは、スポンサーをするメリットが明確に分からないのが原因にある。

「スポーツのスポンサーをすることで、“企業の悩みを解決できます”と言われてもイメージし難いと思います。そこで、具体的に6つのメリットを提案できればと考えています。

 ① 広告宣伝価値(スタジアムの看板掲載やユニフォームロゴ掲載)、②認知度の向上(イベント時に商品のサンプリングを配るなど、ターゲットに向けた宣伝)、③インナーマーケティング(社内向けコンテンツ・運動会、社内イベントに選手を呼ぶことなどができる)、④社会貢献(ゴミ拾いなどチームと共同で行う)、⑤ホスピタリティ(BtoB向け。サッカーなどの試合に関連会社を招待)、⑥就職(スポーツにスポンサードすることで会社名が知られる。認知向上により就職希望者を増やす)です。

 この6つの中で、企業が何を課題としているかをヒアリングしながら、それに合うチームや団体とマッチングさせていきます」

また河島さんは、『スポーツのスポンサー=ハードルが高い』というイメージを払拭させるべく、少額でのスポンサー体験会を実施していく予定だ。

「私が考えているのは、“中小企業”にスポンサーをしてもらうこと。スポーツのスポンサーになるというと、五輪やラグビーワールドカップを想像してしまい“数億円規模で費用が掛かるのではないか?”と考えてしまいがちで、初めからスポーツとは『無縁の世界』と思っている企業も少なくありません。しかし、地域のスポーツチームなどでは、数十万円からスポンサーになれることもあります。まずはスポーツイベントなどのスポンサーになることで、どのようなメリットがあるのかを知ってもらうための体験会を10万円程度で行い、企業側に説明していける場をつくっていきたいですね。そうすればハードルは下がり、中小企業も“スポーツを通してさまざまなことができる”と考えてもらえるはずです」

今後は、Jリーグのチームなども掲載していく予定。スポーツを『支える』新たな動きがスタートした。

【了】

※データは2020年5月18日時点

取材・文=太田弘樹

記事提供:Sport Japan GATHER

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